人件費を考える場合、年間幾らかかっている、というだけでは、もう、なくなっています。
働き方改革、同一労働同一賃金が始まるからです。
１ サービス残業はダメです。
２ 一般職と監督職と管理職と経営層は、明確な差が給与に必要になります。
３ 手当を整理しなければなりません。
４ 退職金制度を入れれば、全員に適用しなければなりません。
５ 人事考課で、正規職員、非正規職員、パートタイマーの評価をしっかりしなければなりません。
６ そのための業務マニュアル、責任と権限、評価基準、評価方法がしっかりしていないといけない。
７ 離職が10％、15％、20％、25％では、職員募集かかわる費用、例えば、科目で支払い手数料とか委託料に費用が載りますが、実際には、人件費です。
例えば、超過勤務一つとっても、１億円の残業代を年間払っているのであれば、多分に、裏残業（残業代を払っていない。）が１億円から２億円あるものです。
裏残業が２億円以上あれば、ブラックなんで、離職率は15％以上あるはずで、20％を超えているかもしれません。
今、マジモードで、損益計算書の科目一覧を数字を見ています。
面白いもので、時間かけて、じーと見ていると、数字の裏側にあるものが浮いて出てくる感覚があります。
「なんか、違うよな。」ってなるか「なるほどね。」になるか「超ヤバイでしょう。」になるか「しょうがないわな。」となるか。
次に、「じゃあ、こうしないとね。」となります。この感覚は、常に、現場に身を置かないと分からないのです。この感覚が分からないのに「現場が大事だ。」という人がいますけど、それは、、、、ね。
だから、現場を離れることができないのです。
この感覚が消えたら引退を考える時ですかね。
何歳まで続くかな、、、
